テレワークについて
メリットとデメリットを知れば見えてくる!テレワークの導入方法とこれから
テレワーク(リモートワーク)の導入を決める日本企業は、右肩上がりに増え続けています。
しかし、ただ導入すればよいというわけではなく、社内で円滑にテレワークシステムを運用していくためにはそのメリットとデメリットを認識しておくことが重要です。
テレワーク(リモートワーク)の導入を決める日本企業は、右肩上がりに増え続けています。
しかし、ただ導入すればよいというわけではなく、社内で円滑にテレワークシステムを運用していくためにはそのメリットとデメリットを認識しておくことが重要です。
テレワークは、働き方改革の一環として、そして大規模イベント開催時や災害時におけるBCPの対策として、導入が推奨されてきました。
2020年3月以降からは世界的なパンデミックにより、ことさらその有用性に注目が集まっています。
総務省は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言直後のテレワーク導入率を27.9%と発表していますが、今後も導入企業数は増加していくものと考えられます。
東京都は、2030年までに都内企業のテレワーク導入率70%という目標を掲げています。
都の構想する「未来の東京」では、オフィスで働く社員はテレワークが一般的になり出社日が週一回程度になるとされています。
(※出典:東京都『「未来の東京」戦略ビジョン』)
Chatworkが2020年9月に発表した調査レポートでは、コロナ禍でのテレワークの経験者が既に80%を超えたという調査結果もあり、私たちの想像以上にテレワークが浸透していることが予想されます。
※出展: Chatwork株式会社『コロナ禍での働き方の変化に関する調査結果』
コロナウイルスの感染予防としてテレワークを導入した企業では、すでにこのようなスタイルが当たり前となっているオフィスもあるでしょう。
出社する社員数が少なくなれば、地価の高い東京に大きなオフィススペースを構える必要もなくなるため、オフィスの維持費を削減する効果も期待できます。
結論からいえば、どのような業種でもオフィスでおこなっている業務であればテレワークに移行させることは可能です。
特に、Telekumo(テレクモ)の提供する仮想デスクトップ方式は、物理パソコンを必要としないため省スペースで運用でき、テレワークに従事する社員の手元パソコンにデータが残らないシステムを提供できるため、セキュリティに万全を期したい企業にもうってつけです。
テレワークは、営業支援ツールや勤怠管理システム、社内チャットツール(コミュニケーションツール)といったオプションを組み合わせることでさらに利便性を追求できるので、貴社の理想とするテレワークシステムをまず構想してみてください。
業務に必要なツールを洗い出すことで、従来のオフィス業務をスムーズにテレワーク環境へ移行させることができます。
テレワークが企業にもたらすメリットには、事業の継続戦略、企業の成長、コスト削減があります。
パンデミックや大規模イベントなど、一企業ではどうにもならない事態に対処できるのが、オフィスにいなくても業務を継続できるテレワークです。
災害時に交通網が不通となっても、ネット環境さえあればそれぞれの場所で業務を継続できます。
育児や介護に伴う離職は、企業にとって優秀な人材を失う大きな損失です。
自宅や遠方でも仕事が継続できるテレワークを導入すれば、働き方を柔軟に変えることで優秀な従業員に働き続けてもらうことができるでしょう。
一日あたりのオフィスに出社する人数が減ると、オフィスを省スペース化できる可能性があります。また、光熱費や備品コストといった維持費をカットすることも可能になります。
従業員にとってのテレワークは、ワークライフバランスを実現するための働き方となります
育児や介護を理由に続けたい仕事を辞めざるを得ない社員は少なくありません。
不本意な離職は時として自分らしいライフスタイルの否定につながり、大きなストレスとなります。働きたい人が仕事をし続けられるワークスタイルは多くの人の自己実現を応援できるでしょう。
テレワークを導入すれば、社員は満員電車を乗り継いでの長時間通勤から自由になれます。 通勤にかかる時間を有効に使えれば、資格取得やオンラインセミナー参加などスキルアップも期待できます。
各々が集中できる時間帯、仕事に没頭できるタイミングに業務をおこなえるのがテレワークです。
自分のペースで取り組むことで、業務効率をUPさせ企業の成長につながります。
テレワークは多くの社員にとってメリットを感じる働き方です。
実際、テレワーク導入企業の従業員のおよそ3割が「(テレワークの)デメリットは特にない」と考えているようです。
しかしながら、どのようなことにもデメリットはつきもので、テレワークについて
・仕事と仕事以外の切り分けが難しい(38.3%)
・長時間労働になりやすい(21.1%)
・仕事の評価が難しい(16.9%)
と悩んでいる社員も少なくないというデータが出ています。
※出典:独立行政法人労働政策研究研修機構『情報通信機器を利用した多様な働き方の実態 に関する調査結果』
つまり、テレワークを導入する際は、社員の働きやすさや業務効率化をふまえて、これらの点を解消するような施策を併せて講じればよいわけです。
特に仕事の評価方法については、オフィスに出社していた時とテレワークが主体になった時とでどのような違いがあるのか、トップが明確な基準を打ち出しておくとスムーズでしょう。
長時間労働を防ぐには、テレワークの導入前に研修を実施したり実際のモデルケースを参考にするなどして、社員のライフワークバランスを保つ努力をすべきです。
テレワークの導入は、社員が安全にそして効率よく業務をおこなうために検討されるものであるという姿勢があれば、企業自体の成長やBCP対応の面でもその効果を発揮してくれることでしょう。
テレワークをスムーズに導入するためには、テレワークを運用することのメリットとデメリットをしっかりと認識しておくことが必要です。企業にとって、そして働く社員にとってどのような点がプラスになるのかを共通認識としてもつことで、よりよいワーク環境を整備していけるでしょう。
貴社に合ったテレワークの具体的な導入方法については、Telekumo(テレクモ)にお問い合わせください。
・東京都『「未来の東京」戦略ビジョン』 ・Chatwork株式会社『コロナ禍での働き方の変化に関する調査結果』 ・独立行政法人労働政策研究研修機構『情報通信機器を利用した多様な働き方の実態 に関する調査結果(51ページめ)』
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